セキュリティ関連のトラブルに関する実際の被害状況

情報セキュリティ対策を巡るさまざまな事件が毎年発生しており、その中には有名企業による大規模な情報流出といった多くの人に関係があるケースも見られます。
こうしたITを巡るセキュリティのトラブルは年々手口が巧妙化しているとともに、企業の規模を問わず深刻な問題になっていると言ってよいでしょう。
「うちはそんなにIT環境を活用していないから、そんなトラブルは起こるはずがない」と油断していると思わぬトラブルに見舞われることになりかねません。

IPA(情報処理推進機構)が2021年に発表した「情報セキュリティ10大脅威2021」というデータがあります。
2020年に発生したセキュリティ関連のトラブルをランキングにしたもので、1位がランサムウェア、2位や標的型攻撃、3位がテレワーク攻撃となっています。
いずれもスパムメールやフィッシングサイトを通して、あるいはテレワーク中の作業を通して問題が生じるタイプ、つまりWeb環境を利用している企業ならどこでも起こりうる原因となっているのが大きな特徴です。

こうしたトラブルが発生する社内のネットワークに侵入されて情報を盗まれてしまったり、ウイルスに感染したうえで社内のデータを勝手に暗号化されたうえでそれを解除するために身代金を要求されるといった問題が起こります。
さらには取引先や委託先のネットワークに侵入して機密情報を盗み出すなど、自社だけでは済まない被害が生じます。

被害を金額で算出したデータもあります。
それによると中小企業の44パーセント程度が50万円未満の被害、約30パーセントが100万~500万円未満の被害額となっています。

このような被害を防ぐためにも、セキュリティ対策は必要不可欠です。
それに伴い、セキュリティに関するアドバイスやコンサルティングを行うセキュリティコンサルタントの重要性が高まっています。
セキュリティコンサルタントは非常に将来性の高い職種の一つといえるでしょう。